古代のことがらを学ぶことによって、現代の指針とすることができるのではないかと思っています。

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早いもので、今年も残すところあと20日あまりとなりました。

最近記事をあまり更新していないので今年の締めくくりに何か書こうかな・・・と思っていたのですが、先月に書いたティティルの記事について補足したいことがあったのでそのことについて書いてみたいと思います。

先日引用したのはジョセフ・ティティルの2016年についての予言だったのですが、その中で、

『2016年のタイトルは、「真実の時代」 「崩壊の時代」』。 という言葉がありました。

「これまでのシステムが崩壊し、よりよいシステムができる。」

「今まで権力を持っていた人々が力を失う。」
・・・と。


まさにこれを書いている今日、韓国の朴槿恵(パククネ)大統領についての弾劾訴追案が可決され、朴大統領は職務停止に追い込まれたようですが、(<韓国>朴大統領の弾劾案可決 大差で 憲法裁、罷免判断へ
この一連の事件を見ていると、

1、まず、大統領の親友、崔順実(チェ・スンシル)被告およびその一族による国政介入という真実が次々と明るみに出て
2、→国民の怒りを買い、連日の大規模なデモ
3、→大統領の弾劾訴追が決定

・・・と、今まで権力を握り、それを悪用して甘い汁を吸ってきた人達の立場が地に落ちる、ということが実際に目の前で起きました。

まさにティティルの予言が当たっているかのように感じるのですが、トランプ政権が新しく生まれたアメリカの方でも、そういう波が来ているのかなと思わせてくれた記事があるので、しばらく前のものですが皆さんにも紹介させていただこうかなと思います。 

ティティルはまた、「米国が賢ければ、他国に干渉するのをやめて自国のことに取り組み、中東で始めたことをきちんと終わらせようとするが、そうでなければロシアと戦争になる。」

と驚くようなことを言っているところもありましたが、以下の記事ではそのことについても触れています。

それは毎週金曜日に書店などで発売される「週間金曜日」の11月18日号に載った記事で、

「{ 緊急特集} 安倍政権が脅えるトランプ大統領」という見出しで始まる、

 「敗れたのは軍産複合体とウォールストリートだ」というタイトルのポール・クレイグ・ロバーツ氏による記事です。

(ポール・クレイグ・ロバーツ氏について。1939年生まれ。1981年から82年にかけ、レーガン政権の経済政策担当財務次官補に就任。現在は米国主流の既成勢力の批判者に転じ、国内外で人気ブロガーとして知られる。)

(以下転載)

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今回の大統領選挙は、歴史的出来事となった。
なぜなら米国民は、99パーセントの国民を支配する1パーセントの勢力を打ち破ることができたからだ。

そのような勢力とは、軍産複合体や巨大金融資本、そして彼らの利益を代弁する御用メディア等からなるごく少数の独裁集団(the oligarchs)を意味する。


ジミー・カーター元大統領は、最近「米国でもはや民主主義は機能していない。その代わりに、少数の独裁集団が支配する国になってしまった」と述べているが、ヒラリー・クリントンこそ、この少数独裁集団によって選ばれた人物なのだ。

だから大資本傘下の御用マスメディアは彼女のスキャンダルを無視する一方、絶え間なくトランプを攻撃して、クリントンが選ばれるよう指示を受けていた。

しかもマスメディアは、トランプが共和党の大統領指名予備選挙に立候補した段階から攻撃していたが、ここでも失敗している。
クリントンは、ドナルド・トランプに対する悪意あるマスメディアのキャンペーンも空しく、敗れ去ったのだ。

私はトランプの女性や少数者に対する言動には同調しないが、このことは、既成政党の特権階級やマスメディアが、国民からの信頼を失っているという事実を示している。

もはや巨大なマスメディアや二大政党制、そして政府に対する国民の信頼度は、地に堕ちている。
だからこそ、トランプのような既成の支配勢力には属さないアウトサイダーが予備選挙と大統領選挙に勝利できたと言える。



失敗したメディアの情報操作

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今回の選挙で二人を分かつ唯一の重要な争点は、ロシアに対する姿勢だった。このことの重要さは強調しすぎることはない。なぜなら、世界の運命はこの争点にかかっていたのであって、トランプの女性に対する発言や、クリントンのメール使用の際の機密情報の取り扱い規則違反ではなかったはずだ。 

ロシアとの緊張の高まりが、選挙期間中に争点とならなかったのは、最も当惑すべき出来事であったのは疑いない。


トランプは、反ロシア機運が蔓延しているワシントンで、プーチン大統領と「うまくやっていけると思う」と何度も述べ、「ロシアともめ事を起こさなければならない理由などない」と語った。

旧ソビエト連邦が崩壊して25年もたったのだから、NATO(北大西洋条約機構)は、もはや「時代遅れになった」とも述べている。

もしこれからもトランプが自説を曲げないのなら、こうした姿勢はEU(欧州連合)内の米国の忠実な家臣たちに大きな変化を及ぼす。最近のEUやNATOの高官たちのロシアに対する敵意は、消滅するに違いない。

反面、クリントンは国務長官時代、プーチン大統領を「新たなヒトラー」と呼び、ロシアを軍事行動とサイバー攻撃で脅かした。

彼女の無責任で無謀な反ロシアプロパガンダはその後も続き、証拠もないのにロシアがトランプの選挙を有利にするため、自分のメールをハッキングしてウィキリークスに流したなどと断定までした。

要するに、米国のテレビと新聞の援護によって、クリントンは流出した彼女のメールの驚くべき内容から関心をそらすため、ロシアを悪魔のように仕立て上げて「脅威」をあおり、国民の敵意をかき立てようとしたのだ。

軍産複合体にしてみれば、そうやって「新しい冷戦」が演出されることで、多額の軍事予算が懐(ふところ)に入ってくるのは言うまでもない。
                                 
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今後注目される新閣僚の名

もしそのようなクリントンが新しい大統領にでもなったとしたら、誇張ではなく核戦争で人類が滅亡する可能性が最大限に高まっただろう。彼女は名うての「戦争狂」で、繰り返すように軍産複合体の忠実な手先にほかならない。私の人生の中でも、最も危険な大統領になる可能性があった。

トランプは、当選したらクリントンを極右の好戦主義者・ネオコン一派とともに、重要機密漏えいと戦争犯罪の罪で逮捕し、裁判にかけると述べている。それは、ネオコンが屈服させるのを狙っているロシアと中国という二つの他の核武装国家と米国が平和を確立するための、準備となるだろう。

少なくとも、トランプには希望が存在する。

トランプが組閣に当たってまずい人選をして窮地にでも陥らないかぎり、オバマ現政権が手を染めたロシアに対する組織的な緊張激化の試みを中止させ、ロシアを狙ってポーランドとハンガリーに建設したミサイル防衛システムを撤去させることができる。

さらにはこの政権がネオナチを使って政権転覆をしかけた後のウクライナにおける紛争や、テロリストを雇ってのシリアのアサド政権転覆のための戦争も、中止に追い込むことができるのだ。

しかしながら、もしこうしたことが達成されたりでもしたら、それは米国の支配階級である少数独裁集団の全面的な敗北を意味しよう。トランプがクリントンを破ったのは事実だが、しかしながらこの集団は依然として存在しており、今でも比類なく強固だ。

そして、私たちはトランプが誰を新政権の閣僚に選ぶかについて知らない。彼は、誰がどの分野で適任者なのかについて疎(うと)いようだ。したがって、トランプにアドバイスする者、そして何をアドバイスするかの内容が重要になる。

今後の新政権の顔ぶれを見れば、現在の可能性を秘めた変化に、国民が希望を託せるかどうかを知ることができるはずだ。

国内の雇用を回復し、ロシアや中国、そしてイラン、シリアに対し友好と尊重に裏付けられた関係を築くため、トランプと彼自身の目標に貢献するような政府の閣僚を選び、指名できるかどうかは、今後の推移を見守る必要がある。


起こりうる身に迫る危険

一方で、少数独裁集団が今後、いかにトランプの勝利に対抗してくるかについても同様だ。

ウォールストリートの金融資本とその代理人たち、そして連邦準備銀行は、トランプを守勢に追い込むため経済危機を引き起こす可能性がある。そうした危機を利用し、彼に自分たちの息がかかった財務長官を指名させることも可能だ。

さらに要注意は、荒くれたCIAと国防総省だ。彼らは故意にロシアとの関係を悪化させるため、自作自演の「外部からの攻撃」を捏造する恐れがある。その結果、トランプはミスを犯して、政権内にネオコン勢力を招かなければならない事態も考えられる。

それでも、もし少数独裁集団が今後、トランプを操ろうとして失敗し、逆にトランプが軍産複合体の権力と予算を抑制して、ウォールストリートに腐敗の責任を取らせることができたとしたら、どうなるだろう。

それは素晴らしいことに違いないが、この集団はトランプの勝利に決して甘んじてはいない。トランプは、恐らく身の危険を覚悟しなくてはならなくなるかもしれない。

だが、もしトランプがもっと融和的になれとのアドバイスを受け入れ、既成の勢力を政権内に受け入れたりしたら、国民は再び失望するしかない。

この国は、制度が少数独裁集団によってあまりに腐りきってしまっているので、血を流すことなく真の変革を達成するのは困難になっているのだ。


翻訳/成澤宗男・編集部。
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